組織の規模に応じて、DNS,DHCPのアプライアンスを設置することをお勧めします。
数台から数十台程度であれば、ルータや無線アクセスポイントで、DNS,DHCPサービスを代用することも可能です。
また、端末台数が、数千台を超える規模になれば、組織のネットワークを構成する基幹SW（L3SW等）で、端末DHCPを構成しているケースもあるかと思いますが、L3SWでのDHCPは、IPアドレスの払い出しに問題が生じるケースも少なくありません。
L3SWのスペックを確認し、DHCP機能を「ON」している場合でも、スペックの上限まで、IPアドレスを使い切ることは、お勧めしません。PC、タブレット、スマートフォンなど、組織で利用される端末は、日々増加しているケースが多いものです。
DNSは、プロバイダや上位サイトで管理されているものを利用することで、インターネット接続に必要な「名前解決」に支障が生じるケースは、ほとんどありませんが、DHCPサーバから、IPアドレスが適切に払出されず、インターネット接続に支障が出るケースは、ネットワークトラブルで顕著です。
端末規模が大きくなることを想定し、組織内のネットワークに、DNS,DHCPアプライアンスを導入し、冗長化しておくことをお勧めします。コストも掛かりますが、「転ばぬ先の杖」です。
DXの一環で、ローカルサーバからクラウドサーバやクラウドサービスに、「ファイルサーバ」を移行していると思いますが、DHCPは、落とし穴になりやすいので、注意が必要です。既存ローカルサーバで、ＤＨＣＰサーバを運用しているケースでは、定期的にログを確認し、おくことも重要な点検項目の１つです。
自然災害等が発生した場合、避難所になる施設などは、通常時の利用数が少なくとも、非常時に避難者へWi-Fiを開放するケースもあるでしょう。それらへの備えとしても、インターネット接続を円滑行えるようにしておくことが肝要です。
参考）Soliton社
無線LAN・マルチデバイス時代のハイスペック、企業向けDHCPサーバー・DNSサーバー
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